公共交通への影響 No タイトル COVID-19がコネクティッド・メディスンの利用意向に及ぼす影響 ―医療におけるICT・MaaSの活用可能性― 1 COVID-19緊急事態宣言下における意識・行動の基礎的調査 2 潜在クラス分析を用いたCOVID-19流行下での旅行意向分析 3 分散型国土とコンパクトシティのディスタンス ―COVID-19下の国土・都市計画に対する試論― 4 スパース非負値行列因子分解を用いたCOVID-19流行期の県間旅行行動の変容分析 5 コロナ禍における緊急事態宣言等が都道府県間流動に与えた影響の検証 6 著者 雑誌 相馬 佑成, 小松崎 諒子, 安藤 慎悟, 谷口 守 土木学会論文集D3（土木計画学） 田中 皓介, 稲垣 具志, 岩田 圭佑, 大西 正光, 神田 佑亮, 紀伊 雅敦, 栗原 剛, 小池 淳司, 佐々木 邦明, 佐々木 葉, Schmöcker Jan-Dirk, 白水 靖郎, 泊 尚志, 兵藤 哲朗, 藤井 聡, 藤原 章正, 松田 曜子, 松永 千晶, 松本 浩和, 吉田 樹 土木学会論文集D3（土木計画学） 土木学会論文集D3（土木計画学） 古屋 秀樹 谷口 守, 岡野 圭吾 土木学会論文集D3（土木計画学） 原田 魁成, 山口 裕通, 寒河江 雅彦 土木学会論文集D3（土木計画学） 秦 康範, 佐々木 邦明, 斧田 佳純, 浅野 礼子, 土木学会論文集D3（土木計画学） 巻 号 ページ 77 2 113-122 77 2 129-140 77 2 141-150 77 2 123-128 77 2 160-173 77 2 151-159 公開年 背景 近年我が国では医療需要が増加しており，患者の利便性や医療従事者の負担軽減を目的にICTやMaaSの考えを取り入れたコネクティッド・メディスンの導入が進められている．また，COVID-19流行下では感染リスク軽減の効果から積極的な活用が期待される． 2021 2021 2021 COVID-19の感染拡大に伴い，2020年6月に政府は「分散型国土」の推進を掲げるに至った．しかし，従来のように専門家の審議を経て閣議決定された国土計画・都市計画に比較し，その中身があいまいとなっている．概念として異なる現行のコンパクトシティ政策との距離感も不明である． 2021 COVID-19下で，人々の都道府県間旅行はどのように変化したのだろうか？この疑問に答えるには，人口分布の推定精度が高く，かつ広範囲・長期の日変動が入手できる携帯電話位置情報データが有効である． 2021 2021 目的（一部方法含む） 独自のアンケート調査から得たCOVID-19流行前後でのコネクティッド・メディスンの利用意向の変化及びその要因を分析 本稿ではCOVID-19の蔓延および政府からの社会経済活動自粛要請に伴う，人々の意識行動への影響を把握する 本研究は，COVID-19流行下における国内旅行実施や目的地選択において重要視する要因を明らかにした． 本ノートでは都市機能の分散先として想定される1)地方，2)郊外，3)オンラインをそれぞれ取り上げ，それぞれの空間において分散化に対応してどのような現状と課題があるかを客観的に整理した． 本稿では，モバイル空間統計による都道府県単位の居住地−旅行先表を用いて上述の疑問に答えていく．このとき，膨大な次元のデータに対して，スパース非負値行列因子分解を適用することで，時間変化の特徴を簡潔に分解・記述するアプローチをとっている． COVID-19の感染拡大に起因する，北海道独自の緊急事態宣言，政府による一都6府県，全47都道府県を対象として発し方法 Webアンケート調査を行った 首都圏，近畿圏，東北地方でのWebアンケート調査データ モバイル空間統計による都道府県単位の居住地−旅行先表を用いる スパース非負値行列因子分解を適用することで，時間変化の特徴を簡潔に分解 用いたデータは，モバイル空間統計®の500mメッシュ人口の2020年1月〜6月までのデータである．北海道の緊急事態宣言では，結果 1) コネクティッド・メディスンの利点として通院や待ち時間が不要になること，欠点として診断の正確性が挙げられること，2) COVID-19流行によりコネクティッド・メディスンに対する利用意向が変化し，特にオンライン診療の利用意向で高い傾向を示すこと，3) 個人属性や通院行動，診療形態等によって利用意向に差異が生じることを明示 感染・死亡リスクを，現実の数倍～数千倍過大に評価している様子が明らかとなった．また，接触感染対策として効果的な「目鼻口を触らない」の徹底度合いが他の対策に比べて低く，周知活動の問題点を指摘した．さらに，緊急事態宣言に対する65%以上の支持率や，「家にいる」ことについて，「ストレス」を感じる以上に「楽しい」と感じる人が多いこと，行動決定のために参考にするのはキャスターや評論家や政治家よりも「専門家の意見」の影響が大きいことを明示 COVID-19の罹患を危惧するサンプルが74%を占め，今後1年以内の国内観光旅行実施意向を有するのは36％にとどまった．さらに，目的地選択理由の回答組み合わせパターンを抽出できる潜在クラス分析を適用した結果，9クラスに分類できること，感染症対策に関連する全要因を考慮するクラスが最も構成比率が高く(35％)，2番目としていずれも考慮しないクラス(22%)が認められることがわかった．さらに，上位2位のクラスと性別，年齢階層，感染症に対する意識，同居子供の有無との関連を考察することができた． 1)地方への分散方策の中身を明確化すること，2)都市圏においてコンパクト化政策に逆行するのを避けること，3)スリーマグネットの考え方を参考に，空間利用におけるオンライン化の最適点を見出すことの重要性を試論として指摘 首都圏での通勤の抑制効果，週末の外出控え，長期休暇時の帰省の抑制および，居住地の都道府県内滞在の時系列変化を定量的に明らかにすることに成功した．さらに，残差情報から，通常時の日変動から説明できない，COVID-19による行動変容の空間的な偏在を明らかにした． 緊急事態宣言は流動の減少に有意に関係していることを明らかにし，緊急事態宣言が解除された直後には，流動は有意に増加するが，緊急事態宣言以前と比較すると，有意に減少したままであることを示した． 地方都市の状況 健康への影響（特に高齢者） 働き方への影響 経済への影響（余暇活動） ○ ○ ○ ○ 行動変容・受容（全般） 人口動態への影響 政策の効果評価 ○ ○ ○ ○ 住まい方への影響 13
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