103．新たなアプローチの適⽤ 3－1.意識調査を通じた効果検証 3-1-1.⽅法 本調査の⺟集団はWEB調査会社（株式会社マクロミル）に登録するモニターである。約130万⼈7と国内でも最⼤規模のモニター数を誇り、多様な属性が登録をしている。本調査の実施に際しては、⾛⾏時の状況を伺うことから、より有効な回答を得るために⽇常的に⾃転⾞を利⽤する⽅（週平均1⽇以上⾃転⾞を利⽤）を対象とするスクリーニングを実施した。なお、今回、コロナ禍による公共交通から⾃転⾞への転換の影響もとらえるべく、コロナ禍前に⽇常的に公共交通を利⽤していた⽅（週平均1⽇以上公共交通を利⽤）といった視点での追加スクリーニングも実施している。 スクリーニング調査は全国の登録モニターに対してランダムに配布し、通過したモニターに対して本調査票を送付した。調査は⾛⾏位置の意向に影響を与えることが予想された性別、年齢の基本属性別に設定した期待回収数に到達した段階で終了した。具体的には性別、年齢別（⾼校⽣（17〜18歳）、若年層（19〜29歳）、中年（30〜64歳）、⾼齢者（65歳以上）でおおよそ均等なサンプルを設定した（全8群、35サンプルずつ回収）。表 3-1に調査概要を⽰す。上述のように、本調査では3つの群を対象に調査を実施した。調査は⼤きく、制御群（n=280）を対象とした調査と、SI群（n=280）および罰則情報群（n=280）を対象とした調査に分けられる。まず制御群を対象とした調査において、個⼈属性、居住地居住地域の空間の実態、リスク認知、空間別の⾛⾏位置意向を把握する。ここで得られた空間別の⾛⾏位置意向、すなわち、提⽰する空間別の⾞道通⾏率情報について、SI群を対象とする空間別の⾛⾏位置意向調査において活⽤した。 表 3-2に調査項⽬の概要を⽰す。個⼈属性では先⾏研究8および既往研究910でその影響が知られる性別、年齢といった基本属性に加え、提⽰内容に対する反応 7 株式会社マクロミルHP, https://www.macromill.com/, 2021.2.28最終閲覧 8 出⼝ 智也, 嶋⽥ 喜昭, 三村 泰広, 坪井 志朗, 菅野 甲明（2020）⾞道混在型⾃転⾞通⾏空間の利⽤に及ぼす要因分析, ⽇本都市計画学会中部⽀部研究発表会論⽂集, 31, p.43-46 9 元⽥ 良孝, 宇佐美 誠史, 熊⾕ 秋絵（2010）通⾏⽅向・⾚信号に関する⾃転⾞の交通違反の原因に関する研究, 交通⼯学研究発表会論⽂集, 30 10 岡⽥ 卓也, 吉⽥ ⻑裕（2014）道路交通条件と個⼈の知識・経験を考慮した⾃転⾞利⽤者の歩⾞道選択要因に関する分析, ⼟⽊学会論⽂集D3（⼟⽊計画学）, 70, 5, p.I_655-661
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