8施率が⽬に⾒えてよくなっているのが電光掲⽰板でわかるPMが並⾏して発現しており、これまでの事例よりも極めて急激な改善が⽣じていることがわかる。 これらの事例からSIによる他者の実施状況のフィードバックとともに、⾃⾝の実施状況が即座に反映されるIR、そしてその改善傾向が継続してモニタリングできるPMを同時並⾏的に実施することができれば、より劇的な⾏動変容を促すことができる可能性が⽰唆されているといえよう。 図 2-4 ⼿指衛⽣率の変化6 2－3.検討内容 上記の整理を踏まえて、本研究における検討内容を以下のように設定する。 2-3-1.意識調査を通じた効果検証 「⾞道通⾏」のSI情報の提供が利⽤者の意識−⾏動意図−を変えさせるかどうかを⽐較的⼤規模なサンプル調査を通じて検証する。本検討では、SI情報提供の効果を把握するため、以下のような調査を設計する。本検討では対象群は3群に分かれる。まず、情報が提⽰されない場合の⾃転⾞の⾞道通⾏に関する基本反応を把握する対象群を設ける（いわゆる、制御群）。調査では、対象者に対して⾞線数や整備内容の異なる複数個所の実際の⾃転⾞通⾏空間の写真を提⽰し、⾛⾏位置（⾞道〜やや⾞道〜やや歩道〜歩道、4⽔準）の意向を調査する。次に、1回⽬の調査結果から得られた各空間別の⾞道⾛⾏意向−○○％が⾞道を⾛⾏
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