7 についての分析を構造方程式モデリングによる検討から行っている。結果、高齢者の個人の活動量は一般健康状態、運動機能、物的・人的環境に影響することを明示している。 国外の成果に目を向けると、環境と人々の活動という観点から、人口密度の高さ、土地利用の混合、非居住地への近接が歩行の増加につながること11、公園内のレクリエーション施設の存在と身体活動との間に有意な正の関係があること12、自宅の近隣のレクリエーション施設の密度は、身体活動の可能性を高めること13、コミュニティスケールおよびストリートスケールの都市デザインと土地利用の政策と実践は、身体活動を促進するのに効果的であること14、といった成果がみられる。 2－4.生きがいへの影響要因 心理面の健康において影響の大きいと予想される「生きがい」についても、その影響要因についての研究は盛んに行われている。なお、生きがいは抽象概念であり、長谷川ら15、近藤ら16、今井ら17など多様な概念、考え方が提案されていることからも、ここでは概念が抽象性を孕んだものであるとの前提を踏まえつつ、特に生きがいに影響を与える要因についてみている研究を整理する。 長谷川ら18は、高齢者における「生きがい」の有無と家族構成や生活機能ならびに身体状況との関連について、農村地域と大都市近郊ニュータウン地域において比較検討を実施し 11 Brian E. Saelens and Susan L. Handy, Built Environment Correlates of Walking: A Review, Medicine & Science in Sports & Exercise: July 2008 - Volume 40 - Issue 7 - p S550-S566 12 Andrew T. Kaczynski and Karla A. Henderson, Parks and Recreation Settings and Active Living: A Review of Associations With Physical Activity Function and Intensity, Journal of Physical Activity and Health, Volume 5: Issue 4, Pages: 619–632 13 Ana V. Diez Roux, Kelly R. Evenson, Aileen P. McGinn, Daniel G. Brown, Latetia Moore, Shannon Brines, and David R. Jacobs, Jr, Availability of Recreational Resources and Physical Activity in Adults, American Journal of Public Health, 2007 March; 97(3): 493–499. 14 Gregory W. Heath, Ross C. Brownson, Judy Kruger, Rebecca Miles, Kenneth E. Powell, Leigh T. Ramsey and the Task Force on Community Preventive Services, The Effectiveness of Urban Design and Land Use and Transport Policies and Practices to Increase Physical Activity: A Systematic Review, Journal of Physical Activity and Health, Volume 3: Issue s1, Pages: S55–S76, 2006 15 長谷川明弘，他：高齢者のための生きがい対象尺度の開発と信頼性・妥当性の検討：生きがい対象と生きがいの型の測定，日本心療内科学会誌，2007，11（1），5-10 16 近藤勉，鎌田次郎：高齢者向け生きがい感スケール（K-1式）の作成および生きがい感の定義，社会福祉学，2003，43（2），93-101 17 今井 忠則, 長田 久雄, 西村 芳貢：生きがい意識尺度（Ikigai–9）の信頼性と妥当性の検討，日本公衆衛生雑誌，2012 年 59 巻 7 号 p. 433-439 18 長谷川明弘, 藤原佳典, 星旦二, 新開省二：高齢者における「生きがい」の地域差，日本老年医学会雑誌，2003，40，4，p.390-396
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