41（4）急減速回数による運転⾏動の変化分析 ここでは燃費マネージャーやMEで得られた⾛⾏速度の変化より計数した急減速回数（閾値は0.3G）を⽤いて、警報作動前後の運転⾏動の変化を分析する。分析は、前節と同様に、集計期間を期間0〜3ごとに分けて⾏う。なお、ここでの分析は警報が作動しない期間を設ける事ができなかった3名（ID4、ID16、ID19）を除いた12名のデータを対象として集計している（平均74.3歳）。 まず、全体の分析結果を図3-17に⽰す。期間0と⽐べて期間1以降で急減速回数が徐々に減少している。⾛⾏距離はすべての期間で1千kmを超えており⼗分なデータがある。 分析対象の12⼈のモニター別の急減速回数の変化を指数化してみると、各期間において指数が1未満のモニターは、期間1で4⼈（33%）、期間2で8⼈（67%）、期間3で9⼈（75%）である。警報作動後に期間を追うごとに急減速回数が減るモニターが増加している。警報作動後に、慣れによって運転⾏動が作動前の状態に戻ることが懸念されたが、今回の実験期間では全体でみればそのような傾向は確認されなかった。 図3-17 距離あたり急減速回数の推移（全体） 図3-18 モニター別の距離あたり急減速回数の推移（全体） 2.132.102.071.790.000.501.001.502.002.50総計急減速回数（回/km）期間0期間1期間2期間3期間0期間1期間2期間3全体急減速回数回4904053752221,492走行距離km2,3001,9331,8131,2397,285距離あたり急減速回数回/km2.132.102.071.792.050.00.51.01.52.02.5期間0期間1期間2期間3期間0を1とした指数31011202122242526272829総計
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