豊田市でＰＨＶを導入するメリットに関する実証的研究

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16 図3-5 本研究で用いた2変量オーダードプロビットモデル 豊田市のサンプルデータに適用した2変量オーダードプロビットモデルの推定結果を表3-4に示す。また、名古屋市のサンプルデータに適用した2変量オーダードプロビットモデルの推定結果を表3-5に示す。 表3-4 モデルの推定結果「豊田市」 推定値 T値 軽乗用車の保有台数：「0、1、>=2」 世帯主：＞=60才（ダミー） -0.083 -5.53 世帯主：女性（ダミー） 0.113 6.65 職業を持つ人数 0.109 12.06 25才以上の人数 0.050 3.96 人口密度の対数 -0.061 -11.79 鉄道駅の密度 -0.041 -1.77 定数項 -0.528 -12.27 乗用車の保有台数：「0、1、>=2」 世帯主：＞=60才（ダミー） -0.246 -18.66 世帯主：女性（ダミー） -0.069 -4.67 職業を持つ人数 0.094 11.20 25才以上の人数 0.193 16.56 人口密度の対数 0.006 1.22 鉄道駅の密度 -0.015 -0.78 定数項 -0.306 -7.76 軽乗用車の分散 0.435 37.04 共分散 -0.126 -24.56 乗用車の分散 0.385 49.82 閾値1「共通」 -0.431 閾値2「共通」 0.431 サンプル数 14855 表3-4に示す推定結果を表3-5に示す推定結果と比較し、両市において、自動車保有行動特性の共通点が分かる。自動車保有行動特性の共通点として、世帯属性に関する高齢者世帯ダミー、女性世帯主ダミー、職業を持つ人数、25才以上の人数といった説明変数は、豊田市と名古屋市の両市において、軽乗用車と乗用車の保有行動に概ね同じ影響効果を与える。具体的には、両市では高齢者世帯では軽乗用車及び乗用車を保有しない傾向があるこ