道路交通環境下における知的障がい者の交通コミュニケーション能力の把握とその応用

69/93

67 表 3-32 アンケート分析結果と実証実験結果の一覧 アンケート分析結果 実証実験結果 総 合 力 能動的 意思疎通 能力 突発的 変化への 対応能力 総合 教育量 外出 促進 対人 対車 対物 滞留 確認 回数 横断 時間 A 普通 普通 低い 普通 多い 自ら 避けない 増加 変化 なし 増加 停止 なし B 普通 普通 普通 普通 多い 自ら 避けない 減少 減少 変化 なし 停止 あり C 普通 普通 低い 普通 普通 自ら 避けない 減少 増加 変化 なし 停止 あり D － － － 普通 多い 停止 減少 減少 減少 停止 なし E 普通 普通 普通 普通 多い 停止 変化 なし 増加 変化 なし 停止 なし F － － － － － 自ら 避けない 増加 増加 減少 停止 なし G 普通 普通 普通 普通 普通 自ら 避ける 増加 減少 減少 停止 なし H 普通 普通 低い 普通 普通 自ら 避ける 増加 減少 減少 停止 あり I 普通 高い 低い 多い 普通 自ら 避ける 変化 なし 減少 変化 なし 停止 なし 基準 3.15以上 高い 3.15~-3.15 普通 -3.15以下 低い -2.20以下 高い -2.20~2.20 普通 2.20以上 低い -1.45以下 高い -1.45~1.45 普通 1.45以上 低い 2.59以上 多い 2.59~-2.59 普通 -2.59以下 少ない 1.18以上 多い 1.18~-1.18 普通 -1.18以下 少ない 計測結果を表示 ※分析・実験ともに悪い結果をハッチング 3-4-7.実証実験結果を基にした対策案 実験結果および付添の家族へのヒアリング結果をもとにした対策案を以下に整理する。 • 外出促進型の教育を行っていても対向者（対人）を自ら避けない被験者が存在し、対向者との対応方法を教育していない介助者がみられた。交通コミュニケーションの教育対象としてクルマや自転車などは想定しやすいが、「人」、特に視覚障がい者や妊婦、高齢者といった歩行に制限がある対向者とのコミュニケーション教育を充実させる必要がある。 • 被験者Ｂの様に、あらゆる対象とコミュニケーションを行うことができる被験者は、外出促進型の教育に転換し、更なる社会参加を促進できるような対策が必要である。そのためには、当事者のコミュニケーション状況を把握することが必要であり、外出を促進するための交通行動チェックリストの作成や、介助者の意識啓発を促す取組みが必要である。