障がい者の移動に関する研究

59/65

550%20%40%60%80%100%非高齢(n=18)前期高齢(n=18)後期高齢(n=34)非高齢(n=47)前期高齢(n=12)後期高齢(n=14)非高齢(n=21)前期高齢(n=20)後期高齢(n=36)非高齢(n=15)前期高齢(n=10)後期高齢(n=8)視覚聴覚**下肢不自由**体幹車あり（自ら運転）車あり（介助者による運転）車なし 図4-8 利用できる自動車の状況 ⑥目的別交通手段 図4-9～12は障がい者の年齢と目的別の交通手段の関係を示している。 まず通勤通学目的について年齢による傾向を探るため、フィッシャーの正確確率検定を行ったところ、いずれの障がいにおいても有意差があるとはいえなかった。いずれの障がいも高齢になると当該目的で外出する機会が少ないため、該当する回答者が少なくなり、傾向が見えなくなることがわかる。 次に買い物目的について年齢による傾向を探るため、フィッシャーの正確確率検定を行ったところ、いずれの障がいにおいても有意差があるとはいえなかった。よって結果の解釈には注意が必要だが、障がい別の傾向をみると、視覚障がい者と聴覚障がい者は高齢になると買い物時に鉄道・路線バス、送迎バス、タクシーといった交通手段を使う人が増えることがわかる。一方で下肢不自由障がい者と体幹障がい者は高齢になると買い物時に自動車の利用者が増えることが窺える。 次に通院目的について年齢による傾向を探るため、フィッシャーの正確確率検定を行ったところ、下肢不自由障がい者のみ年齢によって有意差がみられた。下肢不自由障がいの場合、後期高齢になると通院時に鉄道・路線バスで外出する方が有意に増加することがわかる。 最後に福祉施設等への訪問目的について年齢による傾向を探るため、フィッシャーの正確確率検定を行ったところ、いずれの障がいにおいても有意差があるとはいえなかった。これは通勤通学目的同様、当該目的で外出する機会が少ない被験者が少ないため、傾向が見えなくなることが窺える。