環境・経済・社会による都市構造評価の枠組みと豊田市を対象とした試算

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7（3）環境負荷推計モデル t年のメッシュiにおける環境負荷物質j（本研究ではj=CO2、 CH4、 N2O、 SOX、 NOXの5種類とする）の発生量(),,Etijは、式(2)～(5)によって推計する。推計対象はインフラk（k=公共上下水道、集落排水、道路、公園）・住宅h（h=木造戸建、RC戸建、RC集合）、および交通活動とする。 ()()()(),,,,,,,,infrahousetransEtijEtijEtijEtij=++ (2) ()()(),,,,,,,infrainfraakEtijeakjXtiak=∑∑ (3) ()()(),,,,,,,househosueahEtijeahjXtiah=∑∑ (4) ()()(),,,transtransEtijejNti= (5) ここで、(),,infraEtij：インフラ起源の環境負荷物質発生量、(),,houseEtij：住宅起源の環境負荷物質発生量、(),,transEtij：旅客交通起源の環境負荷物質発生量、(),,infraeakj：インフラkの環境負荷物質発生量原単位、(),,houseeahj：住宅hの環境負荷発生量原単位、()transej：旅客交通に伴う一人あたり環境負荷発生量、(),Nti：居住人口。 インフラと住宅の環境負荷物質の発生量原単位(),,infraeakj、(),,houseeahjは、ライフサイクル各段階の活動年次にそのまま環境負荷が発生するものとし、日本建築学会作成（2006 年改訂）の原単位をもとに標準的な設計と統計データを用いて計算し、供用年数（＝経過年数a）別原単位として整備する。 また、旅客交通活動に伴う環境負荷物質の発生量原単位()transejは、既報6)に従い一人あたり年間発生原単位として整備する。具体的には、各メッシュにおけるトリップ生成原単位、交通手段分担率、交通手段別トリップ長を推計し、それらを式(6)に代入して一人あたり年間旅客交通環境負荷発生量を求め、これを原単位とする。 ()()()()(),365.25,,,transmeijemjlimsimci=∑ (6)